防災と災害時に役立つ情報

医療・生活情報

医療・生活に関する情報がわかります。

3-1 AMDA国際医療情報センター

http://amda-imic.com/

AMDAは在日外国人に母国語による医療情報を提供している団体です。英語、スペイン語、ポルトガル語、韓国・朝鮮語、中国語、タガログ語、タイ語で電話による情報提供をしています。
日本語がわからない外国人が病院で医療を受けるときに使う説明文と文書が5言語(英語、スペイン語、ポルトガル語、中国語、日本語)であります。
トップページの「menu」の中の「お役立ちページ」を開き、青字の「日本語、英語、・・・」をクリックすると病院等の窓口で困らないように、外来診察の流れ・診察申込書などの記入例が9言語(英語、スペイン語、ポルトガル語、中国語、日本語、タイ語、ベトナム語、韓国・朝鮮語、タガログ語)であります。

3-2 東京都医療機関サービス (東京都保健医療情報センター「ひまわり」)

http://www.himawari.metro.tokyo.jp/qq/qq13to16sr.asp

東京都内の外国語が通じる医療機関を調べるときに役立ちます。
まず「医療機関をさがす」の「対応できる外国語でさがす」をクリックします。
対応言語と対応レベルを選択して調べます。対応言語は、英語、広東語、北京語、台湾語、韓国・朝鮮語、タイ語、タガログ語、ミャンマー語、ベトナム語、ベンガル語、フランス語、ポルトガル語、ドイツ語、ロシア語、イタリア語、スペイン語です。
住所やかかりたい診療科を指定して、最寄りの医療機関をさがすこともできます。
トップページの「診療を受ける前に」を読み、正確な診断を受けるために、必要なことをメモしておきましょう。

3-3 東京都災害拠点病院一覧 (東京都福祉保健局)

http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/kyuukyuu/saigai/sk_list/index.html

東京都では、大地震などの災害現場で応急医療救護を行う救護所と連携し、重症者の適切な医療を確保するために災害拠点病院を整備しています。

3-4 災害医療の案内 ((独)国立病院機構災害医療センター)

http://www.hosp.go.jp/~tdmc/dm/dm_top.htm

(独)国立病院機構災害医療センターは、「災害医療」に関し、広域災害医療の基幹施設として、広域災害発生時の情報収集及び伝達・救援救護を行います。平常時には、災害対応能力の向上のため、災害時に多く発生する多発外傷、熱傷、クラッシュ症候群、化学物質による中毒等の三次救命救急医療及びその他の疾患について高度の総合医療を行っています。

3-5 災害看護 命を守る知識と技術の情報館 (兵庫県立大学看護学部・看護研究科)

http://www.coe-cnas.jp/index.html

兵庫県立大学の「ユビキタス社会における災害看護拠点の形成」プログラムは、災害発生前の備えから始まり、災害直後から中・長期までを視野に入れて災害によって生じる生命や健康への被害を最小限に抑えるための看護の支援方法と情報ネットワークの構築を目的としています。
このホームページには、災害発生前、災害発生初期、災害復旧・復興期のそれぞれの時期に、高齢者、子ども、妊娠・産後、がん患者、慢性病(糖尿病、リウマチ、慢性呼吸器疾患、透析患者)などの状況別に、専門職用、一般用のマニュアルが書かれています。患者、状況に応じた災害看護の方法を知りたいときに役立ちます。

3-6 東京都区部災害時透析医療ネットワーク

http://www.tokyo-hd.jp/

災害時に東京都区部で透析医療を受けられる最寄りの施設を調べるときに役立ちます。「防災時における透析医療活動マニュアル」がダウンロードできます。

3-7 災害時三多摩透析ネットワーク(三多摩腎疾患治療医会)

http://santama.saigai-touseki.net/shisetsu/index.php

災害時に東京都三多摩地区で透析医療を受けられる施設を調べるときに役立ちます。ホームページの「地区別施設検索」で災害時に三多摩地区で透析医療を受けることができる施設が検索できます。

3-8 多言語生活情報 ((財)自治体国際化協会CLAIR)

http://www.clair.or.jp/tagengo/index.html

外国人が日本で生活するために必要な生活情報が13言語で書かれています。
日本語、英語、中国語、韓国・朝鮮語、ポルトガル語、スペイン語、ドイツ語、フランス語、ベトナム語、インドネシア語、タガログ語、タイ語、ロシア語版があります。
在留資格、外国人登録、結婚・離婚、その他の届出、労働と研修、医療、年金、出産・育児、その他の福祉、教育、日本語教育、税金、住まい・引越、交通、その他の日常生活、緊急・非常時、相談の項目にわかれています。

東京都国際交流委員会

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